空き時間に様々な仕事を担う「スポットワーカー」が急増している。企業の副業解禁や柔軟な働き方を求めるフリーランスが増えているためで、働き手と企業を仲介する大手事業者の会員登録数の合計は半年で約3割増え、1千万人を超えた。新型コロナウイルス禍の収束に伴い、人手不足が深刻な飲食業などで重要な戦力となりつつある。

主要仲介業者でつくる業界団体、スポットワーク協会（東京・千代田）によると、タイミー（同・港）など大手4社の登録会員の単純合計（5月時点）は約1070万人で2020年末比で倍増した。重複登録している人も多いが、国内就業者数の15%程度に当たる規模だ。とりわけここ半年の伸びが大きく、22年9月以降、約300万人増えた。

スポットワーカーは、タイミーなどがスマートフォンアプリを使ったサービスを始めた10年代後半から広がった。自由に働く時間や場所を選べるのが魅力だ。近年のテレワークの定着や副業を解禁する企業の増加も後押ししている。仲介業者の推計によると、スポットワーカーの3〜4割が正社員として勤めながら副業として働く人、3割がアルバイトやフリーランス、残りを学生らが占める。

スポットワーカーを受け入れる企業も急増している。タイミーの法人会員は約4万社と1年で4割増。募集された業種別の求人数（4月）を見ると、居酒屋・バーが1年前の約2.5倍、レストランが約5倍、ホテルが約10倍と伸びが大きい。

いずれの業種も経済活動の正常化で人手不足が深刻ななか、スポットワーカーで補おうとしている。飲食店大手でもファーストキッチン（東京・新宿）が今年から受け入れを本格化している。

企業が直接採用活動を行うアルバイトに比べ、仲介業者の手数料の分、人件費は割高になる。このため多くの企業はスポットワーカーをアルバイトを確保できない場合の補充的労働力と位置づける。仕事もスキルを要しない単純労働が中心だ。一方で人手確保が厳しくなっている最近では、中核的な戦力に据えようとする動きも出てきた。

飲食店運営のミナデイン（東京・港）は5月、港区内で店舗スタッフの3分の2に、日替わりで募集するスポットワーカーを充てる居酒屋を開業した。スポットワーカー中心の運営ノウハウを蓄積し、他店舗への展開も検討する。物流大手のプロロジスグループとタイミーは物流施設で働くスポットワーカー向けにフォークリフトの運転技能研修を行う。ファミリーマートも22年から、スポットワーカー向けにレジ作業の研修を始めた。

リクルートの予測では少子高齢化で40年に国内で約1100万人の労働力が不足し、販売や物流の不足率は20〜30%に上る。タイミーの小川嶺社長は「製造や介護でもスポットワーカーの活躍の機会が広がる」と見る。

課題もある。スポットワーカーの仲介業者は新規参入も多く、募集条件と異なる危険な仕事に従事させられる例もある。主要仲介業者は22年、スポットワーク協会を発足。違法求人の排除など自主ルールの策定を目指す。スポットワーカーが安全に働ける環境整備も必要だ。（雇用エディター　松井基一）

（日本経済新聞）