世界の株式時価総額が3月末時点で、約106兆ドル（約1京1600兆円）と過去最高を更新した。新型コロナウイルスのワクチン接種の進捗期待で投資マネーが流入した。時価総額は過去1年間で約6割増えた。市場が景気回復を先行して織り込んだ結果、世界の時価総額は国内総生産（GDP）を大きく上回る水準となった。市場では過熱感が強まっている。
QUICK・ファクトセットによると、世界の株式時価総額は106兆ドル。このうち米国が同7割増の約45兆ドルだった。大規模な金融緩和や財政出動の継続が株高を支えている。株式時価総額は2020年12月末に約101兆ドル（約1京1100兆円）と節目となる100兆ドルを超えた。
マネーは債券から株式にシフトし、米10年物国債の利回りはこの3カ月間で0.92%から1.74%に急上昇し、価格は下落した。上昇幅（0.82%）はトランプ氏が米大統領選に当選した16年10～12月以来の大きさだ。
年初からは小型株が急騰した。ゲーム専門店ゲームストップは3月には一時348.5ドルの高値を付けて、20年末比で18倍強まで高騰した。米ヘッドホンメーカーのコスも一時、20年末比で12倍まで跳ね上がった。
マネーは「非代替性トークン（NFT）」と呼ばれるデジタル資産にも向かう。ブロックチェーン（分散型台帳）技術でアートや音楽の保有を証明するもので、個人らが投機の対象としている。米ツイッターの創業者が初めて投稿したツイートは291万ドル（約3億円）で落札された。代表的な暗号資産（仮想通貨）のビットコインは裏付け資産がないにもかかわらず、価格が1年で9倍に上昇した。
過熱感は否めない。国際通貨基金（IMF）によると世界の名目GDPは91兆ドル（21年見通し）。株式の時価総額がGDPよりも大きい。株式の時価総額をGDPで割って出す「バフェット指標」は117%と一般に過熱を示す100%を上回り、リーマン危機前を超える水準で推移する。
景気回復で先行する中国は投資マネーの勢いが衰えている。株式時価総額は20年末と比べて2%減った。金融政策の引き締め警戒感が浮上しているためだ。
政策頼みの株高には疑念の声も出ている。UBSウェルス・マネジメントの居林通ジャパン・エクイティ・リサーチヘッドは「米連邦準備理事会（FRB）が金融緩和の縮小の議論を始めれば流動性の枯渇が意識されて、市場の雰囲気は一変する」と話す。
（大西康平、ニューヨーク=後藤達也）

（日本経済新聞）