サントリーホールディングス（HD）の国内アルコール事業に元気がない。2020年は新型コロナウイルスの感染拡大でビール販売量が低調で、チューハイは思うように伸びなかった。近年は他社の後追い的な商品戦略も目立つ。しびれを切らしたのか、20年末には佐治信忠会長が異例の檄文（げきぶん）を社員にメールで送付。社内には緊張感が走っている。
佐治会長は「21年はやり返さねばならない」と発破をかけた

社内メールはオブラートに包みながらも厳しい内容だった。「来年（21年）はコロナ禍の中、いやコロナ禍だからこそ、サントリービール事業のステージを変えるチャンスだという気持ちが強くあります。勘と言っても良いでしょう。（中略）常識の壁を破り、ステージを変えるチャンスや！如何（いかが）？」
「来年は私たちにとって、『やり返す』『やり返さねばならない』1年なのです」
まるでテレビドラマ「半沢直樹」に出てくるような言い回しだ。佐治氏は会長となってからは国内外の業務執行を新浪剛史社長や鳥井信宏副社長に任せてきた。そんな佐治会長がいつも気にするのは巨大化したサントリーHDが官僚化し、大企業病に陥ることだ。
ビール事業の赤字に長年苦しんだサントリーが「ザ・プレミアム・モルツ」の成功で黒字化したのは08年。この年はハイボールブームも演出し、飛躍の年となった。
清涼飲料を手掛けるサントリー食品インターナショナルの上場（13年）、米国のビーム社買収（14年）と国内外で基盤を固めた佐治会長が、新浪氏に社長を譲ったのは14年。最大の狙いは「外来種」を招き、組織が硬直化しないように社内に緊張感をもたらすことだ。
「やってみなはれ」の言葉で有名なサントリーは発泡酒を先駆けて出したり、ハイボールを成功させたり、独自性が強みだ。しかし今年の事業戦略説明会で打ち出した新商品は、キリンがすでに昨年に投入した糖質ゼロのビール。らしくない。
創業一族の鳥井副社長は「20年は業務用の不振が痛手だった。チューハイは伸びたが、市場の伸び率を下回っている。見通しが甘く、勝った感じはしない」と話す。ちなみにキリンは市場の成長率を超えている。
サントリーHDではこうした反省を踏まえて、1月1日にグループ戦略・改革本部を設置した。トップについたのは将来の総帥最有力候補である鳥井副社長だ。「昔気質の古いサントリーと海外事業などを進める新しいサントリーがある。両方のバランスが大事」と話す。
かつては創業一族が陣頭に立ち、顧客や市場を起点としたマーケティング経営だったサントリー。今は全体バランスを重視している。過去の成功体験が強いと、意思決定の早い創業一族経営でも後れを取る。新たな価値を提示できない企業に成長はない。
（編集委員　中村直文）

（日本経済新聞）